ホームページへのアクセス数を増やす3つの方法を比較！メール配信も有効？

WEB集客を行う上で必要な指標の一つとして挙げられるのが「WEBサイトへのアクセス数」です。

しかし、WEBサイトへのアクセス数を増やすにあたり、実際の運用方法について困っている方や記事コンテンツを投稿しても検索順位が上がらずWEBサイトへのアクセス数が伸びない、成果になかなか結びつかないなどと頭を抱えている方は多いのではないでしょうか。

そこで今回は、WEBサイトへのアクセス数を増やすという観点で、3つの施策についてご紹介いたします。

自社の目的や状況に合わせて、何が最適か見極めるための1つの判断材料として本記事を活用していただければと思います。

関連記事：Webサイトへの遷移で問い合わせ件数がアップ！－配配メール導入事例

すぐに実践できる施策3選

リスティング広告

リスティング広告とは、検索連動型広告と呼ばれ、検索エンジンの検索結果に連動してユーザーの検索意図に基づき掲載される広告です。

国内では主に、「Google広告」と「Yahoo!広告」の2つでリスティング広告を出稿することが可能です。

Google、Yahoo!ともに基本的な概要は同じですが、ターゲティングや表示オプションなどの細かい部分で多少異なってくるため、詳しくは各媒体で確認していただくことをおすすめします。

Google広告ヘルプ
Yahoo!広告ヘルプ

リスティング広告のメリット

①狙ったターゲットに効率的に訴求ができる

GoogleやYahoo!といった検索エンジンで検索を行うユーザーは、「なにか困っていることを解決したい、知りたい」といったユーザーに該当し、能動的にアクションを起こしているユーザーです。

そのようなユーザーに対して広告表示をするため、自然検索で流入するユーザーよりもCV(コンバージョン)やWEBサイトへの流入数増加などの成果を得やすいと言われています。

②即効性がある

初期の設計をしっかり行うことで、広告配信を開始した当日から検索結果画面の上部に表示させることも可能なため、SEO対策などと比較すると即効性があると言われています。

そのため、短期間でWEBサイトへのアクセス数を増やすことやCV獲得も見込めるでしょう。

リスティング広告のデメリット

運用にあたり専門的な知識が必要

広告配信自体は比較的簡単に行うことができますが、その後の管理や分析において専門性が求められてきます。

配信開始後そのまま放置してしまうと、広告の効果が悪くなり、分析と改善を常に行うことが求められるため、リソースや予算などを加味し自社での運用が難しい場合は広告代理店に依頼することをおすすめいたします。

リスティング広告の予算

リスティング広告は1日1,000円〜の低額でも出稿可能です。

しかし、予算が少ないと効果的な配信ができないためあまりおすすめはいたしません。

ビジネスモデルや商材によって予算相場は異なってきますが、中小企業では月予算約10万円〜100万円で実施しているケースが多いようです。

仮に広告代理店へ依頼する場合はフィー（手数料）が発生し、一般的には月予算の20％前後が相場と言われているため、ここは確認が必要になります。

SNS広告　

SNSとはSocial Networking Service（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の頭文字をとったもので、各社の媒体を利用して出稿する広告のことをSNS広告と呼びます。

今回は、SNS広告のなかでも、LINE、Twitter、Facebookの特徴や費用についてご紹介します。

各SNSの利用率は、総務省が調査を実施した「令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」をもとに記載しております。

出典：令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書表 5-1-1 【令和２年度】主なソーシャルメディア系サービス/アプリ等の利用率（全年代・年代別）

LINE

全世代での利用率が最も高いLINEは唯一利用率が90%を超えており、90.3%となっています。

また、国内の月間アクティブユーザーは8,900万人にのぼり、人口の約70％が利用していることになります。

LINE広告の大きな特徴は、LINE以外の他SNSは利用していないが、LINEは利用しているというユーザーが多いということです。

つまり、他SNSで接触できないユーザーに対してLINE広告であればアプローチできるということです。

トークリストの活用

LINE広告の種類は現在12種類あると言われています。

WEBサイトへの流入を増加させる際は「トークリスト」を活用した施策をおすすめします。

トークリストへの広告出稿は最もアクティブ性の高いトーク画面の上部になるため、ユーザーの目に留まる確率が高く、多くの広告主がこのトークリストに広告出稿しているそうです。

WEBサイトへの流入数を増やすにあたっては、トークリストやLINE NEWSを活用し、ランディングページを自社のWEBサイトに設定することでWEBサイトへの流入数増加が見込めるでしょう。

LINE広告の費用

LINE広告は3つの課金形態から選択が可能になっています。

・クリック型課金
ユーザーが広告をクリックした際に費用が発生するクリック型課金

・インプレッション型課金
ユーザーが閲覧している画面に広告が表示された際に費用が発生するインプレッション型課金

・アプリインストール型課金
ユーザーがアプリのインストールを行った際に費用が発生するアプリインストール型課金

LINE広告の公式サイトによると、月30万円での出稿を3か月程度継続することで、自社にあった配信設計が可能になると言われています。

そのため、WEBサイトへのアクセス数を安定して増やしていくためには、広告費として90万円が必要になります。

また、LINE広告は他広告媒体と比較すると、広告出稿する際の審査が厳しいと言われています。

リスティング広告やFacebook広告は最短即日で審査が完了し広告配信が可能ですが、LINE広告は最短でも数日、長ければ1週間近くかかってしまうため、運用を行う際は注意が必要です。

Twitter

Twitterの国内月間アクティブユーザー数は約4,500万人と言われており、国内においてはLINEに次ぐ第2位の利用数になります。

Twitterの大きな特徴は、他SNSと比較して二次拡散力が強いと言われている点です。

他のユーザーのツイートを共有できるリツイート機能によって、自分のことをフォローしていないユーザーに対して、自分のツイートを表示させることができます。

Twitter広告でも同様に、リツイートされることでツイートが拡散されていきます。

リツイートされるためには、ユーザーにとって有益な情報であるか、話題性があるかなどになるため、ツイートする際はこのようなポイントを抑えるといいでしょう。

プロモ広告の活用

Twitter広告の種類は5つあります。

・プロモ広告
・フォロワー獲得広告
・Twitterテイクオーバー
・Twitterライブ
・Twitter Amplify

今回はWEBサイトへのアクセス数を増やすという内容になりますので、プロモ広告について紹介いたします。

出典：Twitterビジネスサイト

プロモ広告の特徴としては、ツイートを広告として配信することです。

その際、テキストだけではなく画像や動画と合わせての配信も可能となっています。

掲載場所としては、Twitter検索結果ページの上部やタイムライン上などに広告掲載がされます。

Twitterの特性として、ユーザーの利便性を重視しているため、ユーザーが1日に目にする広告の数に制限を設けていたり、ユーザーにとって興味がない広告の場合その広告を非表示設定にできるといった機能があるため、配信する際は注意が必要です。

プロモ広告の費用

プロモ広告は5つの課金形態から選択が可能になっています。

・クリック型課金

リスティング広告と同様に、広告がクリックされた際に費用が発生します。

WEBサイトへの流入数増加を目的とする場合はクリック型課金が一般的です。

・インプレッション課金

ユーザーが閲覧している画面に広告が表示された際に費用が発生します。

リーチ数の増加を目的とする場合に利用するのが一般的です。

・動画視聴型課金

動画再生数に応じて費用が発生します。

フォロワー増加や認知拡大などで利用する場合が一般的です。

・アプリインストール型課金

ユーザーがアプリのインストールを行った際に費用が発生します。

・エンゲージメント型課金

いいねやリツイートといったユーザーのアクションに応じて費用が発生します。

主に認知拡大などで利用する場合が一般的です。

課金形態が5つの中から選択できるため、どの形態が適しているかは目的によって異なりますので、Twitter広告を始める際は広告を出稿する目的に応じて選ぶのが良いでしょう。

Twitter広告は拡散力はありますが、ターゲティング精度が低いと言われています。

Facebookは実名制ですが、Twitterは匿名になり、誕生日など登録が必須ではありません。

そのため、実年齢の要求や趣味趣向を入力するFacebookと比較するとターゲティング精度が低くなってしまうため、注意が必要です。

Facebook

Facebookの大きな特徴は2つあります。

まず、精度の高いターゲティングです。

Facebookは実名登録になっており、年齢や性別、興味関心など細かく設定ができるため、狙ったユーザーに広告配信することが可能です。

2つ目の特徴として、ビジネスマンへの訴求に適したSNSと言われていることです。

利用者の年齢別割合で見ると40〜50代が約65%を占めており、実名制であるが故に信頼できる情報を得られるという点でビジネス目的で利用するケースが多いと推測できます。

そのため、BtoCと比較した際にBtoBモデルのほうが媒体との相性がいいと言われています。

出典：Facebook広告: ビジネス向けソーシャルメディア広告 | Meta for Business

Meta広告（旧Facebook広告）は認知拡大やイベント告知、リード獲得など様々な目的に応じて、キャンペーンと呼ばれるものを設定し広告配信を行います。

本記事のテーマであるWEBサイトへの流入を増やす際は「トラフィック」の活用が適しているため、ここではトラフィックについて解説します。

トラフィックの活用

トラフィックの特徴は、WEBサイトやアプリのダウンロードページなどに誘導することに特化しており、クリック単価も比較的安価と言われています。

また、タグの設定といった複雑な準備も必要ないため、初めて広告配信する方でも取り組みやすいのではないでしょうか。

Facebook上で設定を行えば、Instagramでも配信が可能になりますので、配信ターゲットに合わせて調整ができます。

Facebook広告を運用する上で注意したい点としては、他の媒体と比較するとアップデートの頻度が多いことです。

操作画面のレイアウト変更や機能の追加や停止などがあるため、常に動向を確認する必要があります。

メール配信

ここまで、WEB広告やSNS広告について紹介してきましたが、実際にやってみるとなるとハードルが高いと感じられる方も中にはいらっしゃるのではないでしょうか。

最後にご紹介する施策は、日常生活においても馴染み深く、低コストで取り組みやすい「メール配信」です。なぜWEBへのアクセス数を増やすにあたり有効な手段なのかもあわせて紹介いたします。

メール配信のメリット

①メール利用率は高く、多くの人に届けやすい

まず、メール送受信における利用率について見ていきます。

近年スマートフォンの普及によって、その利用目的も多岐にわたってきています。

SNSでのコミュニケーションや動画配信サービスなど娯楽サービスが普及している中でも、インターネット利用の目的・用途で未だ根付いて利用されているのがメールです。

出典：令和3年情報通信白書

動画関連やオンラインゲームなどでは各年齢階層の差が大きくなっていますが、メールの送受信においては年齢階層の差に大きな乖離はなく、全年齢を合わせると約80%となっていることがわかります。

②ROI（費用対効果）が高い

メール配信は、比較的コストの低い施策になります。

WEB広告では月10万円〜100万円、チラシやDM（ダイレクトメッセージ）は印刷コストや郵送コストなどが発生しますが、メール送信は基本的には人件費のみでの運営が可能です。

仮にメール配信ツールを導入しても、WEB広告ほどの費用は発生しないためコストを比較的安価に抑えることができます。

コスト面やメールの利用率から見てわかるように、幅広い年齢層にアプローチできるためWEBサイトへのアクセス数増加も見込める施策と言えるでしょう。

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メール配信で効果を出す2つのポイント

①配信内容の設計

メール配信をする上で肝となるのが、配信内容の設計です。

誰に、なにを、いつ配信するか、この3つを配信前に決めることが必要です。

ユーザーが求めていない情報を一方的に配信してしまうと、ユーザーからの信頼を失ってしまいます。

逆に、ユーザーにとって有益な情報を提供することで、WEBサイトへのアクセス数を増やすことができますし、そこから受注へと繋げることもできます。

メール配信をする際は、誰に、なにを、いつ配信するか、この3つをしっかり決めて配信することをおすすめします。

関連記事：メルマガの送り方を解説！これから始める為に必要な準備を知ろう！

②効果分析

実際にメール配信を行った後は、配信結果がどうだったかを分析し改善することが必要です。

分析する上で確認すべき5つの指標について紹介します。

・開封率

メール配信後、配信したメールがどのくらい開封してもらえたかを表す指標です。

開封率が低いと、メールが読まれていないことになるため、メールの件名変更や、配信先の見直しが必要になります。

算出方法：(メール開封数÷ユーザーにメールが到達した数)×100%

・不達率

メールが配信先に届かなかった割合を表す指標です。

不達率が高くなると、迷惑メール業者と判断される可能性が高くなるため、配信先のメールアドレスの整理が必要になります。

算出方法：(エラーとなったアドレス数÷メール配信先のアドレス数)×100%。

・クリック率

メール内のWEBサイトURLなどがどのくらいクリックされたかを表す指標です。

次で紹介する反応率と似ているようで異なる指標のため注意が必要です。

算出方法：(クリック総数÷ユーザーにメールが到達した数)×100%

・反応率

開封されたメールの数に対してどのくらいURLがクリックされたかを表す指標です。

WEBサイトへのアクセス数を増やすにあたっては、クリック率と反応率は抑えておきたい指標になります。

算出方法：(クリック総数÷メール開封数)×100%

・購読解除率

メールの受信を解除したユーザーの割合を表す指標です。

解除率が高いとユーザーに興味を持ってもらえていないことになるため、配信内容の見直しなどが必要になります。

算出方法：(購読解除数÷ユーザーにメールが到達した数)×100%

これらの指標を分析することで、ユーザーにとって有益な情報はなにかをキャッチすることができ、結果としてWEBサイトへのアクセス数も増えてくるでしょう。

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まとめ

WEBサイトへのアクセス数を増やす施策について紹介してきました。

重要なポイントとしては、WEBサイトへのアクセス数を増やすことがゴールではないということです。

最終的には、WEBサイトからのCV（コンバージョン）獲得や、アポイント、受注といったところがゴールであり、WEBサイトへのアクセス数はあくまでも入口のスタート部分になります。

このポイントを抑えた上で、自社のゴールはなにか、そのうえでどういった施策を選択し実行するのが最適解なのかはリソースや予算などで異なってくるため、本記事を1つの判断材料として活用いただければと思います。

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井上学人

前職は建設DX関連の事業会社でフィールドセールスを2年間経験し、その後マーケティングに異動。リスティング広告やサイト改善をメイン領域としインサイドセールスの立ち上げなどに従事。2022年9月にラクスに入社。現在はリスティング広告の運用を担当。

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