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メルマガはスマホで読む時代!データから見る、スマホ向けBtoBメルマガの必要性

メルマガはスマホで読む時代!データから見る、スマホ向けBtoBメルマガの必要性

BtoBメールマーケティング担当者が知っておきたいメール&コンテンツ制作・基礎中の基礎講座

BtoBメールマーケティングにおけるメルマガといえば、PC上のメーラーで受信・閲読するイメージでした。しかし最近は、スマートデバイスの普及により、外出先でスマートフォン(スマホ)やタブレット端末を使って読む人も増えています。そうなると当然、モバイル端末に適したメルマガを考えていく必要があります。そこで今回は、モバイル端末に向けたBtoBのメルマガについて考えてみます。

スマートフォンの世帯普及率は6割に達する

モバイル端末のメルマガについて考えるにあたって、まずは、モバイル端末の普及状況をデータで確認してみましょう。

総務省の調査によると、スマホが登場した2010年末から、携帯電話からスマホへのシフトが大きく進み、国内でのスマートフォンの世帯普及率は、2013年末の時点で全体の6割を超えているということです(※1)。また、タブレット端末については、2013年の世界出荷台数は2.17億台と前年から1.5倍に増加。PCの出荷台数3.15億台との差が縮まりつつあります(※2)。

スマートフォンやタブレット端末の普及により、ビジネスシーンでは、取引先や職場との連絡はもちろん、書類制作やインターネットでの情報収集なども移動中の電車の中や外出先で対応できるようになりました。オフィスのPCで読んでいたメルマガも、移動中のスキマ時間に読む人が多くなるということが考えられます。

SNS利用者は8割近くがスマホを利用。ビジネスシーンでもSNS活用が進む

端末の普及だけでなく、もう一つ忘れてはならないのが、SNSの利用拡大です。その統計をみると、日本国内では、SNS利用者が使う端末の77.2%がスマートフォンであるということです(※3)。

SNSの普及とスマホは切っても切れない関係といえますが、メルマガとSNSをうまく連動させることができれば、様々な相乗効果が期待できます。例えば、メルマガ受信者がコンテンツサイトを閲覧し、その内容をSNSで「未知の潜在顧客層」に発信してくれれば、その情報は、自社発信の情報ではなく「口コミ」という形になるため、信用度も話題性も高まります。

とはいえ、ビジネスでSNSを一部でも活用していると回答した企業の割合は全体で15.8%と、まだまだの状況です。「活用している」と回答した企業の目的・用途を聞くと「商品や催物の紹介、宣伝」が65.7%と最も多く、次いで「定期的な情報の提供」(50.5%)となっています(※4)。

このコラムもTwitterやFacebook、Google+で共有・拡散できますが、ビジネスの分野でもSNS活用は今後ますます広がることでしょう。実際、BtoC向けではスマホを意識したメルマガも増え、SNSで拡散されることにより効果を上げています。

遠からずBtoB向けメルマガも同じ傾向が表れるはずです。BtoBメルマガでもスマホへの対応を急ぐべき理由が、ここにあるのです。

スマホの受信環境に合わせたメール形式を

普段オフィスで受け取っているメルマガを社外で見る時に、スマホのブラウザで閲覧したり、メーラーアプリを使ったりすることが考えられます。そのような場合に、スマホに適した形式で配信することが必要となります。

一般的にはテキストメールでの配信が第一の選択肢となるかもしれませんが、HTMLメールをそのままスマホにも配信したいと考える場合もあるでしょう。そのような場合には、スマホでもHTMLメールが最適に表示されるか確認することを忘れないようにしましょう。また、HTMLが最適に表示されることを確認した上で、マルチパートメールを活用するのも一案です。前回記事参照

配信時間帯にも注意しよう

手元に置いてあるスマホだけに、望まない時間に配信されて「迷惑」と感じられて登録解除されたり、場合によってはクレームの原因になってしまう可能性もあります。おすすめの時間帯は、自社の顧客のライフスタイルに合わせることですが、一般的には始業前の午前8時前後、お昼休みの12時前位でしたら、閲覧してもらえる可能性も高く、迷惑にも感じられないと考えられます。しかし、顧客の属性により、読んでもらいやすい時間帯は異なりますので、少しずつずらして、どの時間帯が最も効果的に閲覧してもらえるのか検証することがおすすめです。

これからはますます、BtoBメルマガはPCだけではなく、スマホでも読まれる時代になります。変化するビジネス環境に合わせて、メルマガも柔軟に対応させていくことが求められているのです。

※1~3 総務省「情報通信白書平成26年版」より

※4 総務省「平成25年通信利用動向調査」より





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Kunika Suzuki

ターゲットメディア株式会社執行役員。創業時よりBtoB企業のマーケティング支援業務に携わり、現在は主にBtoB企業のリード獲得、リードナーチャリング案件を担当しています。

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